これまでソ連崩壊、リーマンショック、トランプ⼤統領誕⽣などを次々に予⾔してきた歴史人口学者のエマニュエル・トッド氏。2024年1⽉にフランスで刊⾏された『⻄洋の敗北』は世界27カ国で翻訳され、⽇本語版も… ...

ホルムズ海峡が封鎖されれば、原油の9割が途絶える。そんな危機が目の前に迫っているのにもかかわらず、日本は今回のイラン戦争で声を上げていない。

印刷ページの表示はログインが必要です。 大手商社の調査部門で国際情勢に精通し、70カ国以上もの国々を実際に訪れてきた国際情勢アナリスト・武居秀典氏が、このほど『海外経験ゼロの私に、世界と経済をイチから教えてください！』を上梓した。

たとえば認知戦（デジタル影響工作やFIMIなどもろもろを含む）の調査研究に世界でもっとも資金と人材をつぎ込んできて、その主戦場の主要なSNSを寡占していたアメリカは、なぜか世界に先駆けて陰謀論大国になってしまった。

アメリカ・イスラエルとイランの交戦が続いている。国際法に詳しいニューヨーク大学アブダビ校客員教授の髙橋宗瑠さんは「国際法の観点では、日本はすでに『中立国』の立場を失っている。在日米軍基地がイラン攻撃に利用されている以上、日本は戦争に加担しているとみな ...

アメリカの制裁が招く存亡の危機平和大国・日本が果たすべき役割 三輪：だからもっと平和のために発信する材料を持っている国なんだということを、まず多くの人に知ってほしいです。そして世論が後押しすれば、安全保障というのは武器や基地という ...

かつてのアメリカ建国の父祖たちは、産業革命の影響が本格化する以前の時代を生きていたものの、階級間の利害対立によって自由や「牽制と均衡」といった最高の理想が台無しになりかねないことを鋭敏に認識していた… ...

ヨーロッパとアメリカの「相互不干渉」を主張した外交原則は孤立主義ともいわれた（モンロー・ドクトリンを揶揄するイギリスのマンガ、1903年頃）ILLUSTRATION BY HULTON ARCHIVE/GETTY IMAGES ドナルド・トランプ米大統領は203年前のアメリカの外交方針を復活させ ...

『週刊プレイボーイ』で「挑発的ニッポン革命計画」を連載中の国際ジャーナリスト、モーリー・ロバートソンが、アメリカのトランプ政権によるベネズエラへの軍事介入と、それに続く各国・地域への圧力について考察する。 ベネズエラ周辺に展開し圧力 ...